小暮満寿雄・千客万来 BBS

全100件の内、新着の記事から10件ずつ表示します。

子どもに携帯電話を持たせてはいけない！～電磁波の健康影響を懸念する声が続々と～

投稿者：伝説のスープ投稿日：2009年 1月23日(金)21時32分16秒

------------------------------------------------------------ あなたが今携帯電話を使っていて、電磁波曝露を減らす対策を何も講じていないのなら、通話で使うのは今すぐやめた方がいい。ましてや、子どもに携帯電話を持たせるのは、メールしかできない特別な処置を施した機種でもない限り、絶対にやめた方がいい。――これが今回のコラムの結論だとすれば、あなたはどうしますか？自分で納得のいく対処ができますか？それとも.安を覚えつつ、今まで通り使い続けますか？このところ世界のあちこちから、ここ10年でほどで圧倒的な普及を示した携帯電話に対して、健康への悪影響を懸念する研究者の声が続々と上がっています。日本ではまったくと言っていいほど取り上げられていませんが、タバコやアスベストにも比すべき大きな社会問題になかねないこの「携帯電話と脳腫瘍」の問題に、責任ある高い地位にいる著名な科学者たちが予防的対応の必要を訴え出しているのです。 ------------------------------------------------------------

http://www.csij.org/01/monthly/csij-journal-020-ueda.pdf

携帯電話がガンの原因

投稿者：伝説のスープ投稿日：2009年 1月11日(日)10時37分44秒

「ケータイ端末」販売ビジネスが、そろそろ飽和に近づき、通信会社による顧客の奪い合い状況になってきた今、「ケータイ端末」に隠された危険性が大きくクローズアップされようとしている。それはケータイの電磁波が人体に悪影響を与えている、という内容である。これまでにも何度も警告が発せられているがEUの一部を除いて、特に日本ではまったく対策されていない。総務省は「健康にはまったく問題がない」という立場であるが、世界の情勢は変わりつつある。 ------------------------------------------------------------ Interphoneが携帯電話ががんの原因になるかどうかを調べる史上最大規模の研究を進めています。13カ国の患者から6400もの腫瘍の症例を集めて検証中のもので、2009年初頭には最終結果が出るんですが、その中間報告が、なんとも最悪な結果なのです。この調査でイスラエル人研究者たちが発見したのは、携帯電話を使う人は使わない人より脳腫瘍ができる確率が50％も高いこと。Interphoneが英国、デンマーク、ノルウェイ、スウェーデン、フィンランドと行った共同調査でも、携帯利用10年を超える人は腫瘍ができるリスクが40 ％高いことが分かってます（利用10年未満の人にリスクは認められなかった）。今年9月に議会小委員会の聴聞会で携帯電話のリスクについて話したアルバニー大学健康衛生環境研究所デビッド・カーペンター（David Carpenter）所長のように、このInterphoneの調査結果については「携帯電話の安全性の決定打」と見る専門家もいます。過去数年の間に出た調査結果は他にもあるんですが、母数が足りないんだとか。それと、脳腫瘍は大概のケースでは10年置かないと発症してこないものなのに、利用開始から数年後の影響を見る調査が大多数なので、統計としては使いものにならないんだそうです。Interphoneでは短期と長期の利用の両方の影響を調べてるところがポイント。 ------------------------------------------------------------

食品テロの仕掛け

投稿者：よっちゃんの酢漬けイカ投稿日：2008年11月24日(月)23時02分20秒

単体では低毒性であっても、それらが合わさると高毒性に作用する、そういうものが使われているとしたら・・・農薬アセタミプリドで汚染された野菜、果物、緑茶等を多食し、さらに有機リン系農薬で汚染されているものを食べると・・・「有機燐との掛け算になる」(→<http://ccplus.exblog.jp/8646172>)その結果、粗暴な人格に変わる・・・

まだまだ続く「毒入り」・・・

投稿者：バナナプリン投稿日：2008年11月17日(月)22時49分8秒

------------------------------------------------------------ ■和菓子から基準７０００倍の殺虫剤検出 <http://sankei.jp.msn.com/affairs/crime/081117/crm0811172037040-n1.htm> 福岡県は１７日、同県直方市の米菓メーカー「もち吉（きち）」が販売した和菓子「えん餅（もち）（小倉あん）」から、最大で基準値の約７０００倍の濃度に当たる有機リン系殺虫剤フェニトロチオンを検出したと発表した。健康被害は確認されていない。もち吉は、白あん使用のタイプも含め、同時期に製造された約１４万５０００個の出荷数を調べるとともに、自主回収を進めている。１０月３０日に横浜市の購入者から「異臭と苦味がする」と横浜市に苦情があり、連絡を受けた福岡県ともち吉が調査。県の検査で、１０月２９日に製造した同菓子から殺虫剤成分が検出された。 ------------------------------------------------------------

食用ではないものを「食べる」ということ

投稿者：牛乳ビビンバ投稿日：2008年10月18日(土)23時59分31秒

------------------------------------------------------------ ■石鹸原料を食用油に、幼稚園でリンパ腺異常の集団発症＝中国浙江省中国浙江省慈渓市滸山鎮の私立・体芸幼稚園で、園児過の半数を占める200人以上が、リンパ腺の数値は正常値より遥かに高く、腸のリンパ腺が腫れているという同じ症状が診断された。その後の検査により、同幼稚園の昼食の調理に使われているパーム油は融点40度のもので、石鹸製造の原料であることが判明した。ある親の証言によると、たまたま調理場に入った親がドロドロで半分固まっている調理用油を発見した。また、調理場は非常に汚く、ゴキブリ、ハエが這い回っていた。怒った親たちはわが子がこれまでに頻繁に腹痛したり、下痢したりしているのは偶然ではないと警戒して、こどもを病院に連れて診査してもらった。B超音波検査の結果、園児の過半数を占める200人以上が腸のリンパ腺が腫れていると診断された。10月7、8日の二日間にわたり、数百人の親は幼稚園と市役所前に集まり、問題の調査・解決を求めた。地元メディアの記者が現場を取材したが、帰り道で正体不明のグループに尾行され、撮影映像が強制的に消された。地元メディアはその事件を一切報道しておらず、ネットの書き込みもほとんど消されている。問題の解決を求め続けている親たちに対し、地元政府機関は責任を擦り付けて、誰一人対応に出てこなかった。8日夜になって、幹部の一人が親の代表数人と面会し、問題の解決を口頭で約束した。その後、地元政府の衛生・保健部門が疑惑の油を検査した結果、品質に問題がないとの結果を出していたが、その後、「浙江省糧油食品検察中心」の検査により、それは融点40度のパーム油であり、石鹸製造の原料にしか使われないものであるのが判明した。10月11日、行政は同幼稚園に対し、3万元(約50万円)の罰金の処分を下した。12日夜、幼稚園が閉鎖された。取材を受けたある親は、「一番の心配は、わが子の健康にどういう危害が生じるかだ」と語った。 ------------------------------------------------------------

意図的に食品汚染を行なっている？

投稿者：事故米投稿日：2008年10月 6日(月)23時12分16秒

------------------------------------------------------------ 韓国当局は5日、有害な添加物を含むため食用に適さない中国産キムチの輸入が増加していると警告した。韓国食品医薬品安全庁（Ko rea Food and Drug Administration、KFDA）は、食品安全性の問題を理由に、2007年に輸入を差し止めた中国産キムチは1637トンに上ったと議会に報告した。輸入を差し止めたキムチの量は2005年の27 9トン、2006年の282トンから激増した。同庁は、禁輸対象となったキムチから発がん性があるとされる人工甘味料や、韓国で禁止されている着色料など有害な添加物が検出されたと説明した。韓国伝統料理のキムチだが、近年は安価な中国の白菜を原料に作られるものが増えている。2005年には韓国の検査当局が中国産キムチから寄生虫の卵が検出されたと指摘し、貿易摩擦に発展した。韓国でもここ数か月、有害物質メラミンを含んだ中国製粉ミルク問題が深刻に受け止められ、政府は中国産粉ミルクを含む製品の輸入を全面的に禁止したばかりだ。KFDAでは国内で販売されている中国産加工食品42 8品目をこれまでに検査し、4日には菓子大手マーズ（Mars）と食品大手ネスレ（Nestle）の多国籍食品企業2社に、3品目を店頭から回収するよう命じた。同庁では、2社が中国で生産した菓子からメラミンが検出されたと発表した。9月にメラミン混入問題が発覚した後、韓国国内では計10種類の食品が回収されている。 ------------------------------------------------------------

アフラトキシンの毒性

投稿者：事故米投稿日：2008年 9月23日(火)15時22分52秒

「アフラトキシンの摂取量と原発性肝臓ガンの発症数に高い相関」という点が需要だ。 ------------------------------------------------------------ アフラトキシンは、発見後直ちに、多くの研究者によって毒性の調査が行われ、多くの種類の動物や魚に対して非常に強い急性毒性と発ガン性を有することが分かりました。人に対しては、昭和40年代後半からインドやケニアでアフラトキシンによる中毒と考えられている事件が発生しています。昨年（平成16年）もケニアで高濃度のアフラトキシンに汚染されたトウモロコシを食べたことにより、12 0人が急性肝炎等の症状で死亡したとの報道がありました。また、アフラトキシンは特に発ガン性が強いことが特徴です。わずか15μ g/kg（μg:百万分の１g）のアフラトキシンB1を含んだ飼料で飼育されたラットは、全て肝臓ガンになりました。さらに、アフラトキシンは、人の肝臓ガンの原因物質の一つと考えられており、多くの疫学調査が行われています。亜熱帯地域の国々で行われた疫学調査では、アフラトキシンの摂取量と原発性肝臓ガンの発症数に高い相関が見られました。また、世界保健機関（WHO）による発ガン性評価でも、アフラトキシンは、人及び動物に対して最高ランクに位置付けられています。 ------------------------------------------------------------

▼自滅的な「金融９１１」

投稿者：事故米投稿日：2008年 9月23日(火)10時42分34秒

------------------------------------------------------------ ■全ての不良債権を背負って倒れゆく米政府 <http://tanakanews.com/080922bank.htm> 米政府がリーマンなどの破綻という「金融９１１」を誘発し、前代未聞の大盤振る舞いである金融大救済を開始したのだとしたら、その目的は、政府高官と議員たちによる壮大な私腹肥やしということになる。ポールソン財務長官は、ゴールドマンサックス会長からの転職なので、古巣を救済するための策略だという批判も出るかもしれない。しかし、今回の金融大救済は、米政府の財政破綻で終わる可能性が大きい。ブッシュ政権の任期中は、何とか持つかもしれないが、次の政権の期間中に、米国債の破綻、ドル急落などが起きるだろう。９１１が、イラクとアフガンの占領の泥沼化など、米の軍事外交面の覇権の失墜につながったように、金融９１１は、米の経済面の覇権の失墜につながる。中国のマスコミは、米の金融救済策について「ドル安を誘発するために、意図的に通貨を発行しすぎている」と非難している。米政府は以前から中国に対し、人民元の対ドル為替の大幅上昇を要求しており、中国政府から見ると、米の金融破綻と無理な救済策は、米側でドル安を誘発し、相対的に人民元の対ドル為替を引き上げる策略に感じられるのだろう。中国当局がドルの破綻を予期している以上、今後、中国が米国債を大量に買うとは考えにくい。世界最大の米国債保有国である中国が買わなくなると、米国債は破綻しかねない。（関連記事）無限に発行できるドルや米国債は、米上層部の政財界人にとって「金の卵を生む鶏」「いくら食べてもなくならないプリン」だ。それをぶち壊しては、元も子もない。私腹を肥やしたい高官や政治家は、こんなことをしない。もっと上手く長期的に私腹を肥やす。私腹と国家の共存共栄を考えるものだ。米高官たちは、間抜けではない。間抜けなら、今回のような金融９１１による大救済策の実現という大仕掛けを実行できない。 ------------------------------------------------------------

第２の”９・１１”がまもなく開始？

投稿者：毒入り粉ミルク投稿日：2008年 9月22日(月)13時30分18秒

「不穏」な社会・・・何かがはじまろうとしている？ ------------------------------------------------------------ ２つのシンクタンク・・・アーリントン・インスティチュートとウエブ・ボッツが期を同じくして共通の警告を発信した。アーリントンによればこれから６０日以内に、ウエブ・ボッツによれば１０月７日から２００９年２月９日までの期間に（２００８年９月２２日－２７日をピークにして）９・１１に匹敵する大事件が発生して６０日間から４ヶ月間継続するという予測である。 <http://blog.goo.ne.jp/flatheat/e/9bfb1e2b3601b369bc7097a0a6499112> ------------------------------------------------------------

「クリームパンダ」

投稿者：プリン投稿日：2008年 9月22日(月)00時41分7秒

有害物質「メラミン」が混入された食品が、病気治療のために病院に入院している患者の食事として提供されていたのだという。 ------------------------------------------------------------ ■メラミン混入疑いの菓子、日清医療食品が３０００施設に納入 <http://www.yomiuri.co.jp/national/news/20080921-OYT1T00457.htm> 給食会社大手「日清医療食品」（東京都千代田区）は２１日、有害物質「メラミン」混入の疑いがある丸大食品（大阪府高槻市）の菓子「クリームパンダ」を今年７月から全国の病院など３０５４施設で給食として提供していたと発表した。出荷量は３０万１５４０個（３万１５４袋）に上り、ほとんどが消費されたという。現時点で健康被害の報告はない。日清医療食品によると、クリームパンダが提供されていたのは、同社が給食業務を請け負う病院や老人保健施設、特別養護老人ホームなど。施設は全都道府県に広がっており、最多が北海道の２０８施設、次いで東京都の１８６施設、埼玉県の１４３施設となっている。７月に丸大食品から仕入れて以降、入院患者や施設入所者に１人当たり月１～２個がデザートとして提供されていたという。日清医療食品では２０日昼に丸大食品から連絡を受け、一部残っていた商品の回収を始めると共に、２１日午後、厚生労働省に報告した。丸大食品では２０日、クリームパンダを含む市販の５商品についてはメラミンが混入していた疑いがあると公表したが、業務用の商品については発表していなかった。同社によると、メラミンが含まれる恐れのある業務用商品の販売先は日清医療食品だけだとしている。 ------------------------------------------------------------

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